ガレージはバイクに乗っている人であれば誰しも考える憧れの存在ですよね！そんなガレージにはいくつかの必要不可欠な知識があります。
まずはガレージの基礎知識についてみていきましょう。
目次
ガレージの基本について
ガレージには主に2種類あります。
- ビルドインガレージ
- 設置型ガレージ
それぞれみていきましょう。
ビルドインガレージ
ビルドインガレージは家にガレージを組み込んだものを言います。土地が狭い日本だからこそ人気のあるガレージです。
ただし、家を建てる時に考えておかないと、気軽に改築して作るには実行できない方法ですよね。
Amazonでガレージと検索すると、様々な雑誌があるように夢のある話です。
ガレージのアクセスが容易
広い空間を確保できる
居住スペースが減る
耐震性など、建築費の価格上昇
家を建てる時に、改めて検討します。笑
コンテナガレージを設置する
私が考えているガレージはこちらのパターンです。
基礎ありのコンテナガレージ
基礎を設置するパターンのガレージは基礎工事が必要となりますが、スロープなどを使わずガレージにアクセスできるので、とても利便性の高いガレージです。
出し入れがスムーズに行える
基礎工事が必要
基礎なしのコンテナガレージ
基礎なしのガレージは、コンクリートブロックの上などにガレージを設置するタイプのものです。コンクリートブロックの分床が上がるので、バイクの出し入れが少し手間です。
基礎工事不要で設置可
出し入れは平坦ではない
基礎なしのガレージは台風などで動いてしまわないように、アンカー等での固定が推奨されます。
レンタルガレージについて
家の近くにレンタルガレージを借りれる場合は、バイク用ガレージを借りるのも一つです。
自宅から遠かったりすると、思っている以上にストレスになる特徴もあります。
下記でガレージについての情報をまとめています。（特設ページへ移動します）
建築確認申請
ガレージを自宅敷地内に設置するには知っておかないといけない法令や税金の話があります。
建築物とは
ガレージは建築基準法上、建築物として取り扱われます。
土地に定着する工作物のうち、屋根及び柱若しくは壁を有するもの
となります。では、Q：土地に固定されていない場合は、カーポートやガレージは建築物ではないのでしょうか。
結論は、形態や使用の実態から建築物と判断される場合があるようです。ここでの定着は基礎の有無ではなく、人が出入りできるかもポイントとなります。
コンクリートブロックの上にあるガレージは建築物と判断される場合あり！
建築確認申請について
建築物は建築基準法や都市計画法に準拠しているかを確認する必要があります。
10平米以上（約6畳以上
防火・準防火地域
都市計画区域
建築物のない敷地にガレージを設置する場合
建築確認申請をする上では、コンクリートブロック基礎は強度上認められておりません。
建築確認申請をするものはもれなく基礎があるものとなります。
10平米以下の建築物においてはコンクリートブロックを用いた設置が認められています。
ただし、下記の場合は建築確認が不要のパターンがあります。
10平米以下
防火・準防火地域外
都市計画区域外
増築・改築・移転であること
よって、基礎があるガレージは建築物に該当しますが10平米以下かつ上記の項目に全て当てはまる場合は建築確認が不要です。
建築物は何㎡であっても全て建築基準法に適合させる必要があるので、ガレージも適合させる必要があります。
建築確認申請の費用
費用は数十万円です。
着工前と完成後の2回行われます。
建築基準法の確認項目とは
建築基準法は主に下記の項目と照らし合わせて、適合しているかを確認します。
建築物の敷地面積に対する割合
敷地に対して建物の床面積の割合
防火地域や準防火地域などに建築物を建てる際の制限がある
他にも多岐にわたるルールが定められており、基準に満たしたものでないと撤去を求められる場合があります。
固定資産税について
固定資産税とは
土地や家などの資産に対して発生する税金です。毎年1月1日時点の所有者に対して課税されます。
基礎などで土地に定着していること
3方向以上に壁があること
居住、作業、貯蔵などに利用できる状態にあること
ちなみに、全て当てはまらなければ、固定資産税の支払いはありません。
基礎付きの10平米以下のガレージは固定資産税の支払いがあります！
バイクの出し入れにおいては、基礎工事した方が楽になる（地面がフラットにできる）ので、固定資産税の支払い義務があったとしても検討したいですね！
固定資産税算出について
固定資産税は評価額に対して1.4％の税が課せられます。
固定資産税などを課税する際の基準となる価格のこと
この評価額は下記の項目等から総合的に判断し、算出されます。
- 使用材料の量
- 床面積
- シャッターの種類（手動or電動
他にも様々な項目から建築物を確認し、価格が決まります。
20万円 × 1.4% = 2,800円/年
この価格が毎年課税されます。
数万円とかではないので、気構えなくてよさそうです
また、ガレージが30万円でも、評価額が50万円となることはある話だそうです。ここは設置場所や設備の仕様によって変わります。
ガレージを持つことは資産
以上ガレージの基礎でした。ガレージは夢を叶える空間であり、かつ資産でもあります。
- ガレージは基本建築物。しかし、建築確認不要の場合もあり
- 基礎付きは固定資産税がかかる
- 10平米以上は建築確認申請が必要
税金の支払いはありますが、一番は自分にとっての理想の空間を叶える空間であるので、税金面で考えるよりは、何を実現させたいのかで検討すると、後悔なくガレージライフを満喫できると思います！
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